近年、環境問題や資源問題などへの関心が高まり、自然エネルギーが注目されていますが、中でも期待が集まっているのが、「太陽光エネルギー」です。太陽光エネルギーは、地域偏在性の少ない再生可能エネルギーであり、この太陽光を効率的に電気に変えることが、年々深刻化する環境問題や資源問題の有力な解決策の第一歩になるのです。メガソーラーはもちろん、オフィスビルや商業施設、工場などの建物や所有地を利用して設置し、売電収入や環境貢献などの大きなメリットが見込めるため、さらなる普及拡大が予想されています。
平成２４年７月１日から、固定価格買取制度に「全量価格買取制度」が新しく施工され、太陽光発電システムで発電した電気の全量を売ることができるようになりました。
発電した電力を売ることによる収入は２０年間固定の安定収入となります。また、発電量は太陽光パネルの量と日射量で決まりますので、毎年ほぼ想定通りの売電収入が見込めます。
多くの場合、太陽光パネルは最も日照量の多い屋根に設置しますので、設置されたパネルは建物への日射を遮り、直射日光による建物内の気温上昇を抑えます。
平成２２年の法改正により、太陽光発電施設も環境設備として認められ、屋上等に設置した太陽光パネルなどの面積を環境施設面積に参入できるようになり、建物の新･増設時の敷地を環境施設としてさらに有効利用できます。
企業の社会的責任（ＣＳＲ）が求められる昨今、太陽光発電の導入推進は地球環境保護への積極的な取り組みをアピールする好材料となります。
太陽光発電設備は減価償却資産で、法定耐用年数は１７年です。定率法を選択することで、導入費が４５０万円であれば、初年度に７５万円を経費にできます。また、グリーン投資減税の対象となるオーナー様なら、１００％の特別償却で４５０万円も追加して経費にできます。
太陽光発電システムを設置する場所の立地条件は、その場所ごとに異なっています。また、お客様のお考えも様々です。設置場所の形状や日照量、電気を使用するのか売るのか、売る場合の収支をどのようにお考えなのか、等、お打ち合わせさせていただくことが数多くあります。
単純に、設置可能なシステムの中で、予測発電量が最大のものを設置することが最も効率的だとは限りません。わたしたちはお客様のお考えに沿ったうえで、お客さまにとって最も有効な太陽光発電システムをご提案し、施工、発電後のメンテナンスまで一貫してサポートします。
お客様の具体的なお考え(予算、発電目的、等)をお聞きします。
設置場所の環境(形状、方位、等)を調査します。
モジュールの配置やボリューム、発電量のシミュレーションをご提案します。また、売電の収支や助成制度を活用した場合のプランもご提案します。必要があれば、電力会社との事前協議を行います。
設計に基づきお見積りをします。
システム設置工事の契約を締結します。
電力会社へ系統連係、売電等の申請を行い、電力受給契約を結びます。重ねて監督官庁への申請も行います。
架台設置、モジュールの取付け、電気設備工事を行います。
システムが正常に運転しているかを確認し、引き渡しを行います。
